2014年6月6日（金）朝日新聞朝刊の記事である。

「公的な医療保険が使える診療と、使えない自由診療を組み合わせる「混合診療」について、政府は、患者の希望があれば認める新たな仕組みを作る方針を固めた。
一定の基準を満たせば全国の病院や診療所で実施できるようにする。
今月下旬にまとめる成長戦略に盛り込み、来年の法改正を目指す。
早ければ2016年度から実施する。

いまは、保険診療に自由診療を組み合わせると、本来なら保険を使える部分も含めて全額自己負担になる。先進的な医療などに限って例外的に公的保険が使えるようにしてきた。

混合診療拡大をめぐっては、政府の規制改革会議が、医師と患者の合意を条件に大幅に広げる「選択療養」を提案。安全性や効果の確認を慎重にするべきだとする厚生労働省と、調整を進めてきた。

新たな仕組みでは、個々の患者の要望に応じて混合診療をできるようにする。病気の種類や治療法に制限は設けない。

相談を受けた医師は、実施計画を国の専門家会議に提出。
会議は、安全性や効果を審査、新薬や医療機器については原則6週間以内に是非を判断する。
いまは審査に３~6ヶ月かかる。

実施できる医療機関は、実績のある中核的な15病院（東大病院など）と、その協力病院。
ただそれ以外の医療機関も申請でき、専門家が原則2週間ほどで、混合診療ができる環境が整っているか審査。
一定の基準を満たせば、地方の診療所でも混合診療が可能になる。」

医療機関で公的に鍼灸治療が自由診療として実施できる道が開ける可能性が見えてきたのではないか。
大きな転換点になる可能性がある。
医療機関での鍼灸治療の実績が増えれば国民の認識が高くなることが期待できる。
しかし、ここで大きな問題は。
鍼灸治療の受療調査の結果では、治療を受けた方達のうち3人に一人は、もう受けないと行っているのである。
現在開業している人たちの実力である。
理由は効かない、痛いである。　
この実力では、病院で通用するのでしょうか。
実力アップしないと、せっかくのチャンスに恵まれてもそれを生かすことができないという恐れが高い。
鍼灸師の臨床力アップが求められる時が来る。